ジョージ・クルーニーのマイレージがどうだとかいうやつですね。
あれはある程度責任を任されている人間に「火が付いたぞ」と言って歩く男であり、アメリカでもそうはいないはずです。現実に私が聞いたことは一度もありません。

そもそも労働者であれば社長自ら「お前に火をつける」とすぐに言える社会です。労働基準法がありませんから。

だから、あの映画は非常に物珍しい誰も知らないことをやっているという話としてあちらのひとたちも楽しんだんじゃないかと思います。

それに、ああいうものがわざわざ飛行機で飛んでクビを告げるというのは、相手が現地法人の社長だったり統括管理者だったりするからであって、そう簡単にいいなりにはならない権力と理論を持っているからです。
わざわざ費用をかけてジョージ・クルーニーをとばさなくても、今ならツイッターでクビにできます。目の前にいないから抗弁できないんですから。トランプ大統領なんて始終やってるでしょう。

まして日本ではああいう商売があるわけがない、と言うのは、まず労働基準法がありますから会社都合解雇を簡単にはできない。幹部クラスとかなら株主総会で追い出せばいいんです。

そもそもその会社への支払いはどういう仕訳で起こすんですか。外注工費ですか、コンサルタントへの礼金ですか。いずれもうまく伝票が起こしにくいでしょう。

投稿日時 - 2018-10-13 06:54:31